【警告：気分良く過ごしたいなら読まないでください】精神科医たちが、いまよりも多くの向精神薬を処方したとしても、多分この１％と言う割合はあまり変化ないでしょう。ただ、自殺者数と世の中の事件事故は増えるでしょうね。

先だって、厚生労働省から通達が来ました。

そこには、精神安定剤と睡眠薬について次のような宣言がなされていました。

精神安定剤と睡眠薬を合計３種類以上内服している人は、これらを服用している人びと全体のたったの１％に過ぎない。

しかもこの、１％だけだと言う事実（疫学データに基づくものですが）については殊更にアンダーライン付きで、「問題ない」ことを強調してありました。

通達文全体を読んでみて、容易に理解できたメッセージは次のとおりです。

１）現時点では精神安定剤と睡眠薬を合計３種類以上内服している人は稀なので問題ない。
２）今後割合が増えると問題が起こることが懸念される。
３）精神安定剤と睡眠薬の多剤大量処方は例外的なので基本的に行わないように。
４）海外においては向精神薬の多剤処方は一般的ではない。

通達と言うやつはかなり強い意図をもってなされます。厚生労働省の今回の狙いは精神安定剤と睡眠薬の処方を抑制しようということもあるようですが、現時点では問題がないとも宣言しています。

通達文の作成においては、偉い学者さんたちが関与していますが、私にはデータの読み方に異論があります。

多剤処方されている人は、精神安定剤か睡眠薬を内服している全患者さんのたったの１％だけだと言うのは実際そのとおりなのでしょう。

ただ、それをもって「問題ない」とするのには異議がありますし、また、「今後増えれば」と言いますが、私はなかなか増えないのではないかと考えています。精神科医たちがいまよりも積極的に向精神薬を処方したとしても、なかなか増えないと思います。

矛盾しているように思われるかもしれません。しかし、私のデータの読み方では、矛盾なくそのようになります。ただ、あくまでも仮説の域を出ませんので、予めご理解いただきたいと存じます。

そして、以下に示す私の解釈・仮説は、はっきり言って不愉快なものです。

気分が悪くなりたくない方は、賢明だと思いますので、ここまで読んですぐさまこのページを閉じることをお勧めします。

それでは、気分が悪くなっても構わない。私の意見に興味があると言う方だけは、自己責任において以下にお進みください。

くどいようですが、ここから先は嫌な内容を含んでいます。

私は少なくとも、次のデータがなければ今回の通達に示されたデータで、安全もなにも言えないと考えます。

１）精神安定剤と睡眠薬を３剤以上使っている患者さんは、一体いずれか１剤を服用し始めて何年間で多剤内服にたどり着くのか？

２）全自殺者のうち精神安定剤と睡眠薬を３剤以上服用していた人のパーセンテージは？



別に誤解されてもあまり気にはしない質ですが、まず次のことを断っておきます。私は、多剤処方されている人が必ず自殺するなどとは当然考えていません。また、まったく向精神薬を内服していない人も自殺することがあると知っています。自殺する人全員が鬱（うつ）病ではないことも知っています。精神安定剤と睡眠薬は鬱（うつ）病以外の人びとが飲んでいることも知っています。ちゃんと知った上で、それにも関わらず次のように考えます。

なかなかデータとして提示されることはありませんが、精神安定剤と睡眠薬だけではなくすべての向精神薬は多数服用すればするほど、自殺も含めて死亡するリスクが増えると思います。病死のリスクも増えてしまいます。

ついでに言っておくと、事件を起こす確率まで高くなると考えています。普段私は、これらの事柄をまとめて「事件事故が起こりやすくなる」と表現しています。

なぜ、事件事故、あるいは自殺が起こった際に、その人の向精神薬内服について調べないのでしょうか？

かつて地元の警察に問い合わせたことがありますが、特に向精神薬の内服については事件や事故の際に調べていないとのことでした。

すべての事件事故についてのデータがあれば最高ですが、今回のデータの読みに限っては、向精神薬と自殺についての疫学的なデータだけは必要不可欠だと菊地は考えます。



【菊地一也はこう読む】

いよいよ私自身のデータの読みです。

決して気分の良いものではありませんが、次のような理由から今回の厚生労働省の通達にはデータの解釈に誤りがあるのではないかと疑っています。

鬱（うつ）病患者さんの数は、国内に３００万人とも言われています。もちろん鬱（うつ）病患者さんが全員精神安定剤や睡眠薬を内服している訳ではありません。

年間に自殺する人は、わが国では３万人以上になります。多剤処方の人だけが自殺するのでもなく、鬱（うつ）病以外の人も自殺するのですが、３００万人と３万人。妙に数字が符合するのです。

鬱（うつ）病患者さんの総数の１％が３万人。精神安定剤と睡眠薬を合計３剤以上服用している人びとの割合は１％。年間わが国で自殺者数が３万人。

さて最後の警告です。本当に気分が悪くなうような仮説なのです。立ち去るなら、これが最後のチャンスです。

 

 

 

多剤処方の人びとは自殺のハイリスクだと私は考えています。そこで、自殺者３万人のうちの多くが多剤処方なのではないかと疑っています。多剤処方されている１％からかなり多くの自殺者が出ているのではないでしょうか？

そして長期に服用している人が少しずつ全体の１％に加わります。この１％は自殺のハイリスク群だと私は考えます。

つまり、次々と新しい患者さんがハイリスク１％のなかに加わりますが、その一部が自殺して行くのでいつまで経ってもなかなか１％と言う割合は増えて行きません。しかし、常に問題は起こっていると言うのが私の読みです。

「多剤処方されているのは１％なので問題ない」のではなく、「一部が自殺して行くので割合は横ばい。しかし常に問題は起こっている」のではないでしょうか？

私に対して怒り出す人もいるでしょう。しかし、このような状況を創り出したのは私ではありません。

読みが間違っている、けしからん。確かにそのとおりかもしれません。それでも私の考えは変わりません。

私は多剤処方されている１％のメンバーが入れ替わっているだけではないかと言っているのです。もちろん減薬を成し遂げる人もいます。それも知っています。しかし、新たにこのハイリスク群に加わる人も当然います。すぐに多剤処方になるのではなく、おそらく長期に内服を続けているうちに、１％のハイリスク群に入ってしまうのです。

出口はふたつあって、そのひとつは死です。私が導きたいのは生の方です。それは減薬によって成し遂げられることです。

鬱（うつ）病患者数３００万人
精神安定剤と睡眠薬の多剤処方の割合１％
３００万人の１％は３万人
わが国の年間の自殺者も３万人

この数字の妙な符合は自然科学者の私にとっては、気味が悪いものです。

自殺者が全員鬱（うつ）病ではないことは知っています。向精神薬を服用していなくても自殺する人がいることも知っています。減薬に成功する人がいることも知っています。減薬は達成したのに残念ながら自殺する人がいることも知っています。向精神薬を服用していると病死するリスクも増えますので、病死で亡くなる方も含まれていることも知っています。長期に多剤内服していてもびくともしない人びとが大勢いることももちろん知っています。

しかし私は、今回話題にしたハイリスク群がメンバーを替えながら、年間数万人の犠牲を出しつつ、（なおかつ厚生労働省に「問題ない」と片付けられた状態のまま、）今後も１％程度の割合を維持し続けるだろうと予想します。

精神科医たちが、いまよりも多くの向精神薬を処方したとしても、多分この１％と言う割合はあまり変化ないでしょう。ただ、自殺者数と世の中の事件事故は増えるでしょうね。


いかがでしたでしょうか？
あおぞらクリニックの菊地がお送りしました。ではまた、ごきげんよう！

コメント 3

先生は精神医療の実体をごぞんじなんですね。

http://blogs.yahoo.co.jp/satoshi_3210

わたしも、うつは病気では無いと思います。

先生の活躍を・・・薬の危険性を発信して欲しいと

思いますが・・・・



by はにかみ屋 (2012-01-16 19:43) 

先生は精神医療に付いて、・・・・・・

大変失礼な発言失礼いたしました。
by はにかみ屋 (2012-01-24 23:14) 

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